【2026年7月31日版】日経平均株価が2日で5%超急落、一時6万1000円台に！底値指数「2ヶ月ぶり高水準」の背景と来週の見通し

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執筆者： 本郷卓也｜株式会社SAC Technologies 代表取締役｜ プロフィール詳細
（システムトレードソフトウェア「iTRADE」の運営に携わり、株トレンド指数を用いた分析を担当。）

日経平均株価は7/27の6万4931円から7/29には6万1434円まで、2営業日で3,497円（-5.4%）の急落となりました。

株トレンド指数で見ても、底値指数が2ヶ月ぶりの高水準まで急伸しました。ただし翌7/30には小幅に反発しており、下げ止まりの兆しが出ているものの、まだ本格的な反発の裏付けが揃っているとまでは言えない状況です。

この記事は、独自の株トレンド指数を用いた分析レポートの一部です。すべての予測実績検証は過去の分析レポート一覧からご覧いただけます。

そこで今回も相場の動きを数値で見える化した「株トレンド指数」をもとに、今週の株式市場の動向や、来週の日経平均株価と株式市場全体の見通しについて分析します。

2日で5%超の急落、株トレンド指数が示す全体像

こちらをご覧ください。こちらは直近2週間の日経平均株価と株トレンド指数の状況です（株トレンド指数の算出ロジックと運用実績はこちら）。

株トレンド指数は、以下のような3つの指数で構成されています（この他にプロフェッショナル版限定の上位指数もあります）。

・天井指数｜相場全体の上昇トレンドが終焉する傾向を示す（目安：「170」付近）
・底値指数｜相場全体が底値に近づき適正株価まで回復する傾向を示す（目安：「220～420」付近）
・押し目買い指数｜押し目買い戦略が機能しやすい傾向を示す（目安：「30」に近い水準）
＞＞株トレンド指数の算出ロジックと運用実績はこちら

天井指数が目安に迫る急伸、その後は収束

上昇トレンド中の銘柄動向を示す天井指数は、7/27の117から7/29には166まで急伸し、目安（170付近）に迫る水準まで達しました。この期間に多くの銘柄で上昇一服のサインが一斉に出たことがうかがえます。ただし7/30には14まで急低下しており、この反応は一時的なものにとどまりました。

底値指数は2ヶ月ぶりの水準まで上昇

一方、逆張り候補となる銘柄動向を示す底値指数は、7/27の28から7/29には109、7/30も95と、直近2ヶ月で最も高い水準が続いています。下値で拾われ始めている銘柄が増えていることを示唆しますが、目安（220～420）にはまだ遠く及びません。押し目買い指数も7/30時点で7と低水準にとどまっており、明確な反発の裏付けが出ているとまでは言えない状況です。

【来週の予想レンジ】日経平均株価は6万4000円～下値：6万500円

このように今週の株式市場は、急落の勢いは一旦収まったものの、下げ止まりの裏付けはまだ強くない状況です。この状況をふまえて、来週の日経平均株価のレンジを予測すると、以下の範囲を推移すると分析します。

▼来週の日経平均株価の予想レンジ
6万4000円～下値：6万500円

あくまで目安であり、絶対的な予測ではありません。7/29の安値（6万1434円）を明確に割り込むかどうかが、下値を試す動きが再燃するかの分かれ目になりそうです。

【最新】投資主体別売買動向

補足として、株式市場全体の最新の需給バランスも見ておきましょう。

海外投資家は買い越しに転換

トレーダーズウェブの投資主体別売買動向（直近公表分：7月20日～24日週）によると、海外投資家は3514億円の買い越しに転じました。前週（7月13日～17日週）は2863億円の売り越しだったため、需給の流れが大きく変わっています。

個人投資家は売り越しに転換

一方で個人投資家は4568億円の売り越しとなっており、前週まで相場を支えていた個人の買いが一服した形です。

来週の見通しへのヒント

なお、このデータは7月20日～24日週のもので、7月27日以降の急落局面そのものはまだ反映されていません。この需給の流れの変化が今回の急落の伏線だったのかどうかは、来週公表されるデータで確認できそうです。

※出典：投資主体別売買動向｜トレーダーズ・ウェブ

まとめ：急落の勢いは一服も、下げ止まりの確証はこれから

日経平均は7/27から7/29にかけて2営業日で5%超の急落となり、株トレンド指数の底値指数も2ヶ月ぶりの高水準まで上昇しました。7/30には小幅に反発したものの、押し目買い指数はまだ低水準で、来週も6万1000円台の安値圏を維持できるかが焦点になりそうです。

この記事は、独自の株トレンド指数を用いた分析レポートの一部です。すべての予測実績検証は過去の分析レポート一覧からご覧いただけます。

▼ご注意▼
※1.こちらの分析結果はあくまでも日本株市場全体の傾向をもとにした内容です。個別株の動向と必ずしも一致するわけではありません。あくまでも市場全体の動向として、ご参考くださいませ。
※2.本記事は2026/7/30（木）時点の株式市場の状況をもとに執筆しました。データや分析内容については、誤差が生じる場合がございます。予めご了承くださいませ。