執筆者: 本郷卓也|株式会社SAC Technologies 代表取締役| プロフィール詳細
(システムトレードソフトウェア「iTRADE」の運営に携わり、株トレンド指数を用いた分析を担当。)
日経平均株価は8/28に6万6405円まで戻したあと、9/1には6万6215円とやや上値の重い動きに転じ、9/2は6万4325円、9/3は6万4214円まで2日連続で急落しました。
わずか2営業日で2000円超の下落となり、8月末にかけての戻りが一気に巻き戻された格好です。
株トレンド指数で見ても、急落の直後から押し目を拾いにいく動きが強まっていることが確認できます。
この記事は、独自の株トレンド指数を用いた分析レポートの一部です。すべての予測実績検証は過去の分析レポート一覧からご覧いただけます。
そこで今回も相場の動きを数値で見える化した「株トレンド指数」をもとに、今週の株式市場の動向や、来週の日経平均株価と株式市場全体の見通しについて分析します。
8月末の高値から一転、2日連続で急落した日経平均株価
こちらをご覧ください。こちらは直近2週間の日経平均株価と株トレンド指数の状況です(株トレンド指数の算出ロジックと運用実績はこちら)。

株トレンド指数は、以下のような3つの指数で構成されています(この他にプロフェッショナル版限定の上位指数もあります)。
・天井指数|相場全体の上昇トレンドが終焉する傾向を示す(目安:「170」付近)
・底値指数|相場全体が底値に近づき適正株価まで回復する傾向を示す(目安:「220~420」付近)
・押し目買い指数|押し目買い戦略が機能しやすい傾向を示す(目安:「30」に近い水準)
>>株トレンド指数の算出ロジックと運用実績はこちら
9月1日にかけて過熱感がピークに
上昇トレンド中の銘柄動向を示す天井指数は、8/31の33から9/1には65まで急上昇し、上昇トレンドが終盤にさしかかっていることを示唆していました。翌9/2には7まで急低下しており、過熱感が一気に解消された格好です。
急落直後から押し目買いの動きが増加
一方、逆張り候補となる銘柄動向を示す底値指数は9/1の1から9/2には6、9/3も6と水準を切り上げ、押し目買い指数も9/1の10から9/2には24、9/3は17へと急増しました。急落を受けて下値を拾いにいく動きがすでに強まっている点は、来週にかけての下支え材料として注目したいところです。
【来週の予想レンジ】日経平均株価は6万6000円~下値:6万2500円
このように今週の株式市場は、8月末にかけての過熱感が9月に入って一気に解消され、2日連続の急落となりました。上値を抑える力は強まった一方、底値指数・押し目買い指数の急増は下支え材料として意識できます。この状況をふまえて、来週の日経平均株価のレンジを予測すると、以下の範囲を推移すると分析します。
▼来週の日経平均株価の予想レンジ
6万6000円~下値:6万2500円
あくまで目安であり、絶対的な予測ではありません。指数の状況が変わり次第、見方も更新していきます。
【最新】投資主体別売買動向
補足として、株式市場全体の最新の需給バランスも見ておきましょう。
海外投資家は売り越し幅が縮小
トレーダーズウェブの投資主体別売買動向(直近公表分:8月24日~28日週)によると、海外投資家は1319億3900万円の売り越しとなり、前週(8月17日~21日週)の4378億1100万円の売り越しからは幅が縮小しています。
個人投資家は売り越しに転換
一方で個人投資家は1155億7500万円の売り越しに転じており、前週の6977億5100万円の大幅買い越しから一転しています。

来週の見通しへのヒント
海外・個人がそろって売り越しに回った週明けに株価が急落した格好で、この構図がどこまで続くかが来週の下値を左右しそうです。売り越しが一服すれば下げ渋る材料に、続くようだと下値の目安も見直しが必要になります。
まとめ:過熱感の反動を経て、押し目買いの動きに注目
日経平均は8月末にかけての戻りが一転、9月に入り2日連続で急落しました。天井指数の急低下で過熱感は解消された一方、底値指数・押し目買い指数の急増は下支え材料として来週も注目したいところです。
この記事は、独自の株トレンド指数を用いた分析レポートの一部です。すべての予測実績検証は過去の分析レポート一覧からご覧いただけます。
▼ご注意▼
※1.こちらの分析結果はあくまでも日本株市場全体の傾向をもとにした内容です。個別株の動向と必ずしも一致するわけではありません。あくまでも市場全体の動向として、ご参考くださいませ。
※2.本記事は2026/9/3(木)時点の株式市場の状況をもとに執筆しました。データや分析内容については、誤差が生じる場合がございます。予めご了承くださいませ。
当記事は、特定の銘柄の売買を推奨するものではなく、情報提供を目的としています。投資に関する最終的な決定は、ご自身の判断と責任において行ってください。当記事によって生じた損害等について、当社は一切の責任を負いかねます。
